スタイレム瀧定大阪株式会社時代
| 年 | 沿革 | 時事 |
|---|---|---|
| 2023（令和5年） | STYLEM ITALIA S.R.L. パリ支店開設 | |
| ジャカルタにPT STYLEM INTERNATIONAL INDONESIA SHOWROOMを開設 | ||
| 時代夢商貿（深圳）有限公司成都分公司開設 | ||
| オンラインファブリックサイト「STYLEM FABRIC STORE」をオープン | ||
| 2022（令和4年） | イタリアのテキスタイルメーカーGiolica社に出資 | |
| パーパスを設定 | ||
| 2021（令和3年） | 瀧定大阪株式会社とスタイレム株式会社を統合し、商号をスタイレム瀧定大阪株式会社に変更 | 東京オリンピック・パラリンピック開催 |
| Misson、Vision、Value、Corporate Sloganの策定 | ||
| サステナビリティに対しての方針と5つの重要課題を設定 | ||
| 瀧定大阪商貿（上海）有限公司北京分公司、厦門分公司開設 | ||
| STYLEM USA INC. 設立 | ||
| PT STYLEM INTERNATIONAL INDONESIA 設立 |
瀧定大阪株式会社時代
| 年 | 沿革 | 時事 |
|---|---|---|
| 2018（平成30年） | スタイレム株式会社代表取締役会長に瀧隆太が就任 | 2025年国際博覧会が大阪開催に決定 |
| 2016（平成28年） | STYLEM KOREA CO., LTD. 設立 | |
| スタイレム株式会社代表取締役社長に酒向正之が就任 | ||
| 2015（平成27年） | 瀧定大阪株式会社をグループ本社とする新グループ経営体制に移行
会社分割により瀧定大阪株式会社の全事業を継承し、スタイレム株式会社（小川修代表取締役社長就任）が始動 |
|
| 2014（平成26年） | 創業150周年を迎える | |
| バンコク駐在員事務所開設 | ||
| 2013（平成25年） | 本社を大阪市浪速区湊町に移転 | 2020年東京オリンピック・パラリンピック開催決定 |
| 本社にコーポレートブランド「STYLEM」導入 | 富士山世界文化遺産登録 | |
| STYLEM ITALIA S.R.L. 設立 | 日銀が異次元の量的・質的緩和を決定 | |
| 時代夢商貿（上海）有限公司設立 | ||
| 2012（平成24年） | 時代夢商貿（深圳）有限公司設立 | 東京スカイツリー開業 |
| STYLEM INTERNATIONAL (INDIA) PRIVATE LIMITED 設立 | ||
| 2011（平成23年） | 時代夢国際（香港）有限公司設立および同法人ホーチミン駐在員事務所開設 | 東日本大震災 |
| 2010（平成22年） | 中期経営計画「チャンス・トゥ・チェンジ」プログラム（略称：C2Cプログラム）始動 | 中国のGDPが日本を抜いて世界2位 |
| 2009（平成21年） | 瀧定大阪商貿（上海）有限公司設立 | アメリカ初、アフリカ系アメリカ人オバマ大統領就任 |
| 2008（平成20年） | 日本瀧定大阪株式会社上海代表処設立 | 日経平均株価がバブル経済後の最安値を記録 |
| 代表取締役社長に瀧隆太が就任 | リーマン・ショック | |
| 2001（平成13年） | 代表取締役社長に瀧昭廣が就任 | アメリカ同時多発テロ |
| 瀧定株式会社を瀧定大阪株式会社と瀧定名古屋株式会社に分割 売上高 瀧定大阪860億5700万、瀧定名古屋636億8700万 |
第4期 瀧定株式会社時代
| 年 | 沿革 | 時事 |
|---|---|---|
| 2000（平成12年） | 大阪店高槻寮「第46回大阪建築コンクール」大阪府知事賞・「第10回みどりの景観賞」大阪府知事賞・「第20回大阪都市景観建築賞」大阪府建築士会長賞のトリプル受賞 | シドニーオリンピック・パラリンピック開催 |
| 1995（平成7年） | 株式会社アティーヴォ設立 | 阪神淡路大震災 |
| 1994（平成6年） | 株式会社瀧定服飾研究所を解散 | 関西国際空港開港 |
| 代表取締役社長に瀧鈞一郎、副社長に瀧昭廣が就任 | ||
| 創業130周年を迎える | ||
| 1993（平成5年） | 名古屋店および大阪店に呼称を変更 | 皇太子徳仁親王ご成婚 欧州連合（EU）発足 |
| 1991（平成3年） | 株式会社関西商品センター（大阪支店）を設立、高槻営業所建物を竣工 | 平成不況（バブル崩壊） ソビエト連邦崩壊 |
| 1989（平成元年） | バブル景気拡大、瀧定史上最高の売上高2,291億円に（両支店合計） | 消費税3％課税開始 ベルリンの壁崩壊 |
| 1986（昭和61年） | タキサダ・アメリカン・コーポレーション閉鎖 | |
| 1985（昭和60年） | 売上高2,000億円台に（両支店合計） | 日航機墜落事故 |
| 1984（昭和59年） | 創業120周年を迎える | 電電公社民営化 |
| 1980（昭和55年） | 北高株式会社発足 | イラン・イラク戦争勃発 |
| 売上高1,500億円台に（両支店合計） | ||
| 代表取締役社長に瀧季夫が就任 |
第3期 瀧定株式会社時代
| 年 | 沿革 | 時事 |
|---|---|---|
| 1978（昭和53年） | 杉村株式会社の経営支援を開始 | 日中平和友好条約調印 |
| 1977（昭和52年） | 東京クロージング株式会社の経営支援を開始 | |
| 1975（昭和50年） | 売上高1,000億円台に（両支店合計） | ベトナム戦争終結 |
| 1974（昭和49年） | 大阪支店、商品センター（現株式会社瀧定関西商品センター）を開設 | 戦後初めて実質経済成長率がマイナスに |
| 1972（昭和47年） | 株式会社新創を創設 | 札幌オリンピック開催 |
| 渡辺矢株式会社の経営支援を開始 | ||
| 1971（昭和46年） | 大阪支店（中央区備後町）本社社屋を竣工移転 | 為替の変動相場制に移行 |
| 1970（昭和45年） | 株式会社トップレディー（1994年当社に吸収合併）設立 | 日本万国博覧会開幕 |
| 売上高500億円台に（両支店合計） | ||
| 東京藤井株式会社の経営に参画 | ||
| 代表取締役社長に瀧隆朗が就任 |
第2期 瀧定株式会社時代
| 年 | 沿革 | 時事 |
|---|---|---|
| 1968（昭和43年） | 瀧定服飾研究所（大阪支店）を高槻市安岡寺町に設立 | 国民総生産は、アメリカに次ぎ自由世界第2位となる |
| 1967（昭和42年） | 大阪支店東京連絡所を中央区日本橋芳町に設置 | 欧州共同体発足 |
| 1966（昭和41年） | タキサダ・アメリカン・コーポレーション設立 | 中国文化大革命 |
| 1964（昭和39年） | 課別独立採算制を推進 | 東京オリンピック開催 |
| 創業100周年を迎える 社章をTSに変更 |
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| 1963（昭和38年） | 売上高200億円台に（両支店合計） | ケネディ米大統領暗殺 |
| 1962（昭和37年） | 製品部ODM開始 | |
| 1960（昭和35年） | 売上高100億円台に（両支店合計） | 国民所得倍増計画閣議決定 石油輸出国機構設立 |
| 1958（昭和33年） | 大阪支店の経営大革新を断行 | |
| 1954（昭和29年） | 京都大阪両支店統合し、新大阪支店（中央区備後町）を設立 | |
| 1953（昭和28年） | 売上高50億円台に（両支店合計） | ソ連首相スターリン死去 |
| 1952（昭和27年） | 帝国撚糸織物株式会社売却 | 日本国との平和条約 （サンフランシスコ講和条約） |
第1期 瀧定株式会社時代
| 年 | 沿革 | 時事 |
|---|---|---|
| 1950（昭和25年） | 第一回名瀧会開催 代表取締役副社長（大阪駐在）に瀧隆朗が就任 |
朝鮮戦争勃発 |
| 1948（昭和23年） | 衣料配給制度軌道に乗り、繊維品取扱が営業の主体に | 米ソ冷戦激化 |
| 1946（昭和21年） | 統制外の金物雑貨・繊維雑貨を取り扱う | 日本国憲法公布 |
| 1945（昭和20年） | 終戦と共に海外営業所11ヶ所全て喪失 | 欧州戦線における終戦 （第二次世界大戦） |
| 1943（昭和18年） | 商号を瀧定株式会社に変更 | |
| 取締役社長瀧定助逝去（享年39歳） 取締役社長に瀧潤次郎が就任 |
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| 1940（昭和15年） | 株式会社瀧定商店を設立 | 日独伊三国軍事同盟調印 |
瀧定合名会社時代
| 年 | 沿革 | 時事 |
|---|---|---|
| 1940（昭和15年） | 台北出張所を開設 バンコク出張所を開設 上海出張所を開設 釜山、奉天、済南、徐州、台南に出張所を設置 |
|
| 1939（昭和14年） | 京城出張所を開設 大阪支店を増築 大阪支店東店を呉羽紡に売却 |
第二次世界大戦勃発 |
| 1938（昭和13年） | 大連出張所、天津出張所を開設 | |
| 1936（昭和11年） | 名古屋市西区に本店新社屋を建築着工 | 二・二六事件 |
| 1933（昭和8年） | 瀧定殖産株式会社を合併 大連に駐在員を派遣 |
日本綿布の輸出高世界一 |
| 1932（昭和7年） | 2代目瀧定助逝去（享年64歳） 瀧憲蔵が相続し定助を襲名 |
五・一五事件 |
| 1919（大正8年） | 上海支店を開設、香港支店を開設 大戦景気により前年比4倍の利益計上 |
ベルサイユ講和条約調印 |
| 1914（大正3年） | 移転していた大阪支店を旧地に新築し復帰 | 第一次世界大戦勃発 |
| 1909（明治42年） | 瀧定殖産会社を設立 | |
| 1908（明治41年） | 大阪支店輸出部の創設 | ロンドンオリンピック開催 |
| 1906（明治39年） | 瀧定合名会社を設立、同時に大阪支店を開設 | 南満州鉄道会社設立 |
| 1903（明治36年） | 初代瀧定助逝去（享年58歳） 瀧正太郎が家督を相続し定助を襲名 |
個人営業時代
| 年 | 沿革 | 時事 |
|---|---|---|
| 1896（明治29年） | 合資会社三龍社、帝国撚糸株式会社を設立 日本車輌製造株式会社設立 |
|
| 1893（明治26年） | 絹定職工場を舎人町に移し名古屋製織合資会社を設立 | |
| 1889（明治22年） | 絹定職工場を名古屋市西新町に開設 | 大日本帝国憲法発布 パリ万国博覧会開幕（エッフェル塔竣工） |
| 1888（明治21年） | 京都支店設立 | |
| 1887（明治20年） | 尾張紡績会社設立 | |
| 1882（明治15年） | 瀧兵右衛門らと名古屋銀行創立、取締役に瀧定助が就任 | 日本銀行開業 |
創業時代
| 年 | 沿革 | 時事 |
|---|---|---|
| 1864（元治元年） | 創業 | 蛤御門の変 |
