沿革

瀧定大阪株式会社時代

沿革時事
2016(平成28年) STYLEM KOREA CO., LTD. 設立  
  スタイレム株式会社 酒向 正之 代表取締役社長就任  
2015(平成27年) 瀧定大阪株式会社をグループ本社とする新グループ経営体制に移行。
会社分割により瀧定大阪株式会社の全事業を継承し、
スタイレム株式会社(小川 修 代表取締役就任)が始動
 
2014(平成26年) 創業150周年を迎える  
2013(平成25年) 本社を大阪市浪速区湊町に移転 2020年東京オリンピック開催決定
  本社にコーポレートブランド「STYLEM」導入 富士山世界文化遺産登録
  STYLEM ITALIA S.R.L.設立 日銀が異次元の量的・質的緩和を決定
  時代梦商貿(上海)有限公司設立  
2012(平成24年) 時代梦商貿(深圳)有限公司設立 東京スカイツリー開業
  STYLEM INTERNATIONAL(INDIA) PVT. LTD. 設立  
2011(平成23年) STYLEM INTERNATIONAL(H.K.) LTD. がグループに参加 東北地方太平洋沖地震
2010(平成22年) 中期経営計画「チャンス・トゥ・チェンジ」プログラム(略称:C2Cプログラム)始動 中国のGDPが日本を抜いて世界2位
2009(平成21年) 瀧定大阪商貿(上海)有限公司設立 アメリカ初、アフリカ系アメリカ人オバマ大統領就任
2008(平成20年) 日本瀧定大阪株式会社上海代表処設立 日経平均株価がバブル経済後の最安値を記録
  瀧 隆太 代表取締役社長就任 リーマン・ショック
2001(平成13年) 瀧 昭廣 代表取締役社長就任 アメリカ同時多発テロ
  瀧定株式会社を瀧定大阪株式会社と瀧定名古屋株式会社に分割
売上高 瀧定大阪860億5700万、瀧定名古屋636億8700万
 

第4期 瀧定株式会社時代

沿革時事
2000(平成12年) 大阪店高槻寮「第46回大阪建築コンクール」大阪府知事賞・「第10回みどりの景観賞」大阪府知事賞・「第20回大阪都市景観建築賞」大阪府建築士会長賞のトリプル受賞 シドニーオリンピック
1995(平成7年) 株式会社アティーヴォ設立 阪神淡路大震災
1994(平成6年) 株式会社瀧定服飾研究所を解散 関西国際空港開港
  瀧 鈞一郎 代表取締役社長に、瀧 昭廣 副社長に就任  
  創業130周年を迎える  
1993(平成5年) 名古屋店および大阪店に呼称を変更 皇太子成婚
1991(平成3年) 株式会社関西商品センター(大阪支店)を設立、高槻営業所建物を竣工 平成不況(バブル崩壊)
1989(平成元年) バブル景気拡大、瀧定史上最高の売上高
(2,291億円・両支店合計)
消費税3%課税開始
1986(昭和61年) タキサダ・アメリカン・コーポレーション閉鎖  
1985(昭和60年) 売上高2,000億円台に(両支店合計) 日航機墜落事故
1984(昭和59年) 創業120周年を迎える 電電公社民営化
1980(昭和55年) 北高株式会社発足 イラン・イラク戦争
  売上高1,500億円台に(両支店合計)  
  瀧 季夫 代表取締役社長就任  

第3期 瀧定株式会社時代

沿革時事
1978(昭和53年) 杉村株式会社の経営支援を開始 日中平和友好条約調印
1977(昭和52年) 東京クロージング株式会社の経営支援を開始  
1975(昭和50年) 売上高1,000億円台に(両支店合計) ベトナム戦争終結
1974(昭和49年) 大阪支店、商品センター(現株式会社瀧定関西商品センター)を開設 戦後初めて実質経済成長率がマイナスに
1972(昭和47年) 株式会社新創を創設  
  渡辺矢株式会社の経営支援を開始  
1971(昭和46年) 大阪支店(中央区備後町)本社社屋を竣工移転 為替の変動相場制に移行
1970(昭和45年) 株式会社トップレディー(現当社アパレル事業部18課)設立
売上高500億円台に(両支店合計)
日本万国博覧会開幕
  東京藤井株式会社の経営に参画  
  瀧 隆朗 代表取締役社長に就任  

第2期 瀧定株式会社時代

沿革時事
1968(昭和43年) 瀧定服飾研究所(大阪支店)を高槻市安岡寺町に設立 国民総生産は、アメリカに次ぎ自由世界第2位となる
1967(昭和42年) 大阪支店東京連絡所を中央区日本橋芳町に設置 欧州共同体発足
1966(昭和41年) タキサダ・アメリカン・コーポレーション設立 中国文化大革命
1964(昭和39年) 課別独立採算制を推進  
  創業100周年
社章をTSに変更
東京オリンピック開催
1963(昭和38年) 売上高200億円台に(両支店合計) ケネディ米大統領暗殺
1962(昭和37年) 製品部ODM開始  
1960(昭和35年) 売上高100億円台に(両支店合計) 国民所得倍増計画閣議決定
1958(昭和33年) 大阪支店の経営大革新を断行  
1954(昭和29年) 京都大阪両支店統合し、新大阪支店(中央区備後町)を設立  
1953(昭和28年) 売上高50億円台に(両支店合計) ソ連首相スターリン死去
1952(昭和27年) 帝国撚糸織物株式会社売却 日本国との平和条約
(サンフランシスコ講和条約)

第1期 瀧定株式会社時代

沿革時事
1950(昭和25年) 第一回名瀧会開催
瀧 隆朗 代表取締役副社長(大阪駐在)に就任
朝鮮戦争勃発
1948(昭和23年) 衣料配給制度軌道に乗り、繊維品取扱が営業の主体に 米ソ冷戦激化
1946(昭和21年) 統制外の金物雑貨・繊維雑貨を取り扱う 日本国憲法公布
1945(昭和20年) 終戦と共に海外営業所11ヶ所全て喪失 欧州戦線における終戦
(第二次世界大戦)
1943(昭和18年) 商号を瀧定株式会社に変更
取締役社長 瀧 定助死去(享年39歳)
瀧 潤次郎応召のまま取締役社長に就任
 
1940(昭和15年) 株式会社瀧定商店を設立 日独伊三国軍事同盟調印

瀧定合名会社時代

沿革時事
  台北出張所を開設
バンコク出張所を開設
上海出張所を開設
釜山、奉天、済南、徐州、台南に出張所を設置
 
1939(昭和14年) 京城出張所を開設
大阪支店を増築
大阪支店東店を呉羽紡に売却
第2次世界大戦勃発
1938(昭和13年) 大連出張所、天津出張所を開設  
1936(昭和11年) 名古屋市西区に本店新社屋を建築着工 2・26事件勃発
1933(昭和8年) 瀧定殖産株式会社を合併
大連に駐在員を設置
日本綿布の輸出高世界一
1932(昭和7年) 瀧 定助(2代目)死去(享年64歳)
瀧 憲蔵相続し定助を襲名
5.15事件勃発
1919(大正8年) 上海支店を開設、香港支店を開設
大戦景気により前年比4倍の利益計上
ベルサイユ講和条約調印
1914(大正3年) 移転していた大阪支店を旧地に新築し復帰 第1次世界大戦勃発
1909(明治42年) 瀧定殖産会社を設立  
1908(明治41年) 大阪支店輸出部の創設 ロンドンオリンピック
1906(明治39年) 瀧定合名会社を設立、同時に大阪支店を開設 南満州鉄道会社設立
1903(明治36年) 瀧 定助(初代)死去(享年58歳)
瀧 正太郎が家督を相続し定助を襲名
 

個人営業時代

沿革時事
1896(明治29年) 合資会社三龍社、帝国撚糸株式会社を設立
日本車輌製造株式会社設立
 
1893(明治26年) 絹定職工場を舎人町に移し名古屋製織合資会社を設立  
1889(明治22年) 絹定職工場を名古屋市西新町に開設 大日本帝国憲法発布
1888(明治21年) 京都支店設立  
1887(明治20年) 尾張紡績会社設立  
1882(明治15年) 名古屋銀行創立 瀧定助取締役に就任 日本銀行開業

創業時代

沿革時事
1864(元治元年) 創業 蛤御門の変
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