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スタイレム 課の特徴を再度明確に 個展で課ごとのブース設置

スタイレム(大阪市浪速区)のテキスタイルマテリアル事業部は今後、「課の特徴を改めて強く打ち出していく」(飯田悟司取締役事業部長)。その一環として、このほど開いた17春夏向け展では全体の展示提案のほかに課ごとのブースを設け、商談を進めた。

同社は以前、瀧定大阪として課別独立採算性を採用し、課ごとの「競争原理」を強みに業績を拡大してきた。しかし、市場が縮小するなかでこの制度は、課同士の商品の重複といった「機能不全」が見受けられるようになり、2010年に事業部制を導入するに至った。事業部制では、課単位で動くこれまでの強みか生かしつつ、「チーム瀧定」として情報を共有し、無駄の排除、効率的な商品企画、ターゲットを明確にした顧客提案などに力を注ぎ、業績面でも成果を出している。

事業部制を導入してから6年が経過し、「課同士の情報共有が進み、顧客サービスも向上」(飯田事業部長)した。ただ、「個々の課の“顔”がすべての顧客に浸透しているかと言えば、そうではない」と課題も残す。そこで今回の展示会で実施したのが、課ごとのブースを設けるという手法だ。

これまでの展示会では、新作素材やトレンド傾向を訴求する展示スペースと、テーブルを並べただけの商談スペースで構成していた。そこでは各課の“顔”はほとんど見えなかった。今回は素材展示点数を絞り込んだうえで、商談スペースに各課の専用ブースを設け、商談テーブルも各課ブースのそばに配置。「各課の特徴を改めて強く打ち出す」ことを意識した。

什器はすべて統一し、各課が独自のテーマを設定することも禁じた。テーマはあくまで、事業部が17春夏シーズン向けに設定したものがベースであり、そこに各課がそれぞれの特徴を加えて打ち出す形とした。同事業部に属す9つの課に加え、イタリア現地法人、スタイレム・イタリアもブースを設置し、協業で提案を進めた。来場者からは早速、「分かりやすくていい」などの声が寄せられ、ジャージの課と布帛の課、レディースの課とメンズの課などの間で顧客を紹介し合う場面も見られたという。

2016年(平成28年)4月4日 月曜日 繊維ニュース3面

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